育志賞の詳細は日本学術振興会のHPでご確認ください。
「日本島嶼学会研究奨励賞」は、本会の若手会員の顕彰を目的として2014年度に設置されました。2014年度の受賞者は、高橋美野梨会員、山本宗立会員でした。
自薦による応募者の中から若干名の受賞者を選考し、大会において表彰するとともに各々1万円の賞金が副賞として贈呈されます。
受賞候補者の募集を下記の要領で行いますので、奮ってご応募ください。
2015年3月15日
日本島嶼学会 会長 長嶋俊介
記
・候補者の条件：2015年4月1日現在39歳以下の本学会の会員
・応募書式： 自由（応募要領に記載の項目を含んでください）
・応募方法：応募書類を１つのPDFファイルにして、可知直毅選考委員長あてに電子メールで送付
・応募〆切：2015年5月31日（土）
詳しくは、以下の応募要領をご覧ください。
問合先：選考委員長 可知直毅 kachi-naoki@tmu.ac.jp
日本島嶼学会研究奨励賞応募要領
日本島嶼学会研究奨励賞（以下奨励賞という）の応募に当たっては，この要領に従って，応募申請書に必要事項を記入し、PDFファイルにして、選考委員長あてメールに添付して提出してください．
応募〆切 2015年5月31日（土）
申請書送付先 可知直毅 kachi-naoki@tmu.ac.jp
申請書の様式は自由ですが、以下の項目を含んでください。
（１）応募年月日
（２）申請者氏名
（３）生年月日および2015年4月1日現在の年齢
（４）出産・育児・介護・その他の事由のため研究中断がある場合はその期間
（５）学位（取得年月、学位名称、取得大学・研究科名）
（６）現在の専門分野
（７）所属機関・職名（学生の方は2014年4月1日現在の学年）
（８）連絡先住所（所属あての場合は所属機関名も）・メールアドレス
（９）最終学歴
（10）応募研究の業績の大要（A4用紙1枚以内）
（11）今後の研究の展望（A4用紙0.5枚以内）
（12）応募研究にかかわる業績リスト（学会等での報告、各種活動、作品等も含む）
（13）競争的研究費の採択状況
（14）他の学会賞等の受賞歴（学会名、受賞名、受賞年、受賞タイトル）
選考の過程で追加資料の提出をお願いする場合があります。
2015年度日本島嶼学会研究奨励賞選考委員会
応募にあたっての補足
（１）「応募研究」 とは、研究奨励賞に応募いただく研究全体のテーマです（すでに学会等で発表された個別のタイトルではなく）。
（２）「応募研究にかかわる業績リスト」 は、本学会に関係するもの（「島嶼研究」や大会での発表など）だけでなく、応募された研究テーマに関連するものを 記載ください。応募される研究テーマと関係がないものは含めなくてけっこうです。
（３）「競争的研究費の採択状況」は、応募研究に関するものを記載ください。
独立行政法人日本学術振興会から、下記のように
第12回日本学術振興会賞の受賞候補者推薦のご案内がありました。
対象分野は、人文学、社会科学及び自然科学にわたる全分野。
対象者は、45歳未満、博士号取得もしくは同等以上、
日本国籍を有する者、または日本で5年以上研究している外国人。
副賞は研究奨励金として110万円。
授賞数は25件程度。
受付期間は4月１３日～15日。
推薦を希望される方は、3月31日まで
学会事務局あてに連絡ください。
理事会での厳正検討事項にいたします
次回の日本島嶼学会年次大会は、北海道南西方に位置する奥尻島で、2015年9月4日から6日の日程で開催されます。北日本でははじめての本学会大会になります。
第10回国際島嶼学会・参加記
高橋美野梨
2014年9月22日～27日にかけて、台湾の西方に位置する澎湖諸島にて、第10回国際島嶼学会（ISISA X, Islands of the World XIII）が開催された。台湾での開催は、2004年の第5回金門島大会（ISISA V, Islands of the World VIII）に続いて2度目。学会開催地となった国立澎湖科技大学関係者、澎湖県知事・県議、澎湖県馬公市市長、国立台湾大学関係者などの積極的な学会参加や充実した懇親会、エクスカーション・プログラムからは、国際学会を招致し、それを成功裏に収めようとする台湾側の高いモチベーションが感じられた。ISISAに初めて参加した私は、一つ一つの催しに派手な演出を施し、本家「お・も・て・な・し」顔負けのホスピタリティあふれるサービスに多少面食らってしまったのだが・・・。
大会には、基調講演や全体会議のほか、27のセッションがマルチトラック式に立てられ（うち5つは中国語セッション）、世界から延べ200名の研究者が参加し、115本のプロポーザルが提出された。独自の島嶼学コミュニティ（日本島嶼学会：JSIS）を持つ日本からは、JSISの会員を中心に10名超の研究者が集まった。異分野の研究者が集う国際学会では、しばしば専門用語に依存した議論が展開され、サークルの強化には貢献するものの新たなネットワークの構築には至らないことが多い。しかし、ISISA Xでは、島嶼学のアカデミック・コミュニティを創出し、島嶼学を志向する研究者や実務家のネットワーク作りに貢献すべく、セッションテーマもよく練られており、建設的な議論が行われていたように思う。
私は、今回の学会を通して、普遍的な科学と特定地域の動向とをバランスさせようと奮闘する多くの研究者に出会った。そして、純粋科学としての学術の発展と同時に、近代学問が抱える蛸壺的状況から学の脱‐制度化を目指そうとする多くの研究に出合った。それらは、学問の論理的整合性を追求していくことと同時に、学と学との関係性に力点を置き、その増殖性に期待する方法論的立場とも言い換えられよう。学際畑を歩んできた私にとって、ISISAのようなネットワーク志向型の学会は、とても居心地の良いものに感じられた。
学会最終日の総会では、「澎湖諸島宣言」の採択と同時に、次期大会のプレゼンテーションも行われた。2016年にギリシャ・エーゲ海諸島、2017年にオーストラリア・カンガルー島、2018年にオランダ・フリースラント諸島にて開催される運びとなっている。
2014年9月5日
第１回日本島嶼学会研究奨励賞 選考報告
研究奨励賞授賞候補者選考委員会は、推薦のあった４名の候補者の研究業績について慎重に審査し、授賞候補者を選考しました。その結果をふまえ、理事会において、次の2 名の会員に第１回日本島嶼学会研究奨励賞を授与することを決定し、2014年9月5日の五島大会での授賞式において、長嶋会長よりおふたりに賞状と副賞を授与しました。
研究奨励賞授賞候補者選考委員会
委員長 可知 直毅
【研究奨励賞授賞者】（表記は五十音順）
・高橋美野梨 会員
（北海道大学スラブ・ユーラシア研究センター・日本学術振興会特別研究員PD）
・山本宗立 会員
（鹿児島大学国際島嶼教育研究センター・准教授）
【選考委員】
・委員長 可知直毅（学会賞担当理事）
・副委員長 中俣 均（島嶼研究前編集委員長）
・委員 立石雅昭（副会長）
・委員 小西潤子（理事）
【選考経過】
5月1日 学会HPに応募要領広告
5月1日〜5月31日 推薦受付
6月1日〜6月24日 選考委員会にて授賞候補者選考
6月25日〜7月2日 理事会MLにて授賞候補者の予備審議
9月5日 理事会で授賞者を正式決定、五島大会において授賞式
【授賞理由】
高橋美野梨 会員
高橋美野梨会員は、島嶼学会会員として本会の活動に参加する中で、国際政治経済学の知見を活かしながら、極北先住民社会であるデンマーク領グリーンランドにおける自治論を築いてきました。特に、自治が議論される際の「考え方の原理」を批判的に検討した上で、新たな分析概念として「対外的自治」と「対内的自治」を導入し、権限として獲得した自治の性質を明らかにした点が高く評価されます。今後、これまでの研究をふまえ、気候変動に伴い資源・航路開発が加速化するグリーンランドの、延いては極北先住民社会の自治と気候変動の相関に関する実証研究にむけた展開が期待されます。
山本宗立 会員
山本宗立会員は、東南アジア島嶼におけるキダチトウガラシをめぐる食文化の由来について、精力的に研究を推進してきました。特に、フィールド科学をベースにしながら生化学的分析手法を取り入れて研究を進めている点がユニークであり、高く評価されます。アジア・オセアニアの島嶼部における文化資源としてのトウガラシ属の利用の研究は、トウガラシ属が導入される以前の文化構造の解明にも寄与する研究であり、近い将来、学界をリードする研究者として活躍が期待されます。
日本島嶼学会若手研究会支部活動報告
若手研究会支部 黒崎吉博
「琵琶湖沖島巡検雑感」 (PDF)
【論説】
・「開発課題分野としての『島嶼防災』の構築に向けて－カリブ島嶼地域を例に－(沖田陽介)
・「離島における金融と経済力の分析－先島諸島を例として－」(吉原清嗣)
・「コルシカ島（フランス）における『豚』についての考察」(長谷川秀樹)
・「合併を契機とする地域自治組織の組織化と運営をめぐる課題－広島県呉市（架橋島嶼部）『まちづくり協議会』を事例に－」(山田知子)
・「地域婦人会とジェンダー－奄美大島大和村大棚を事例として－」(季 慶芝)
【研究ノート】
・「島嶼学ことはじめ（一） －島の定義・アプローチ・分類－」(嘉数 啓)
2014年度会費の支払いをお願いします。
前年度までの会費未納の方は、併せて支払いをお願いします。本会は、４月が年度初めになります。
年会費は、正会員 １万円、 準会員 ５千円、 学生会員 ３千円 となっております。
離島学から島嶼学へ
～日本島嶼学会の歩みと展望～
日本島嶼学会会長 長嶋俊介
1 離島学の沿革
1)日本の組織的離島学の研究は戦後まもなく東京大学に事務局を置く「島嶼研究会」(会誌『嶋』,地理学民俗学等の学者集団が会員,世話役山階芳正、実質的には離島学)から始まった。
2)世界最初の離島振興法(日本初の議員立法:1953年7月)成立後は、離島市町村長を核とする日本離島振興協議会(初代事務局長民俗学者宮本常一)が離島振興を目的とし組織され、引き続き地理学・民俗学者達とで「離島学」を主として離島リーダー向けに啓発展開する。
3)国際離島学:離島政策を展開している欧米諸国やアジア・オセアニアとの組織的連携は1989年7月広島県(知事竹下虎之助)主催「海と島の博覧会」の国際招待会議で本格的に開始される。INSULA設立へのサポート役も果たす。 2 国際島嶼学とのリンクから日本島嶼学へ 1992年バハマのIsland of the World, シチリアのINSULA の2大会契機で1953年から40年胎動していた日本島嶼学会設立始動期に入る。1994年沖縄での第1回ISISA大会で日本島嶼学活設立準備委員会が発足して、調整が開始された。
2 日本島嶼学会
1998年7月設立総会が長崎ウエスレアン大学で開催された。その時、ISISA会長G. McCall氏から歓迎講演をいただいた。以来年次大会を島に関連する各所で開かれ、各種特別大会等を随時必要に応じて開催してきた。また関連する国際学会として、SICRI: Small Island Culture Imitative を2004年鹿児島で、2009年佐渡で開催してきた。
3 目指している学問的方向性
島嶼は隔絶性などに基づく経済的・社会的孤立性の下で、社会的課題を多く抱えてきた。しかしそれらを克服可能な社会的背景が生まれつつある現在にふさわしい学術展開を目指す。すなわち島嶼の持つ多様な可能性についてNissologyの概念と理想から展開を目指す。島そのものを純粋科学的視座から展開することも歓迎であるが、同時に学融的・学際的視座からの、新しい学問としての「島嶼学」可能性を探究していくものである。