日本島嶼学会研究助成賞選考委員会は、2026年3月6日の応募要領公示から5月15日の応募期限までの期間に、本学会研究助成を募集いたしました。
この期間内に、応募が1件ありましたが、選考委員会および理事会における厳正な選考の結果、残念ながら採択に至りませんでした。
日本島嶼学会研究助成選考委員会
委員長 波多野 想
日本島嶼学会研究助成賞選考委員会は、2026年3月6日の応募要領公示から5月15日の応募期限までの期間に、本学会研究助成を募集いたしました。
この期間内に、応募が1件ありましたが、選考委員会および理事会における厳正な選考の結果、残念ながら採択に至りませんでした。
日本島嶼学会研究助成選考委員会
委員長 波多野 想
日本島嶼学会では、2022年度より競争的研究資金への応募が困難な環境にある正会員・学生会員を対象に研究資金を助成し、島嶼学の一層の発展を図ることを目的に、当面5年間の時限付き制度として、日本島嶼学会研究助成を行っています。以下の応募要領をご覧いただき、応募資格に該当し,助成を希望する方は申請してください。
日本島嶼学会 会長 小西 潤子
———–
2026年度 日本島嶼学会研究助成 応募要領
*応募要領および申請書類(様式1~4)は、本記事末尾のリンクからダウンロードしてください。
日本島嶼学会研究助成(以下、研究助成という)の応募に当たっては、この要領に従って、申請書類(様式1~4)に必要事項を記入し、PDFファイルにして、選考委員長あてメールに添付して提出してください。
応募資格者:日本島嶼学会正会員・学生会員資格を1年以上有する者のうち、下記のいずれかに該当する者
①大学院生、ポストドクターなど、無期雇用の職に就いていない研究者
②正規・非正規雇用の在職者(教員・公務員・民間企業など)で、科学研究費の研究者番号を付与されていない者
③個人事業主やフリーランスで、保健・医療・芸術・地域振興・地域貢献などの実践活動に携わる者
助成額:応募1件あたり最高10万円(最大2件採択予定)
助成による研究期間:2026年10月1日から、2027年9月30日までの1年間
研究成果の公表:日本島嶼学会研究助成に関する細則の1.に基づき、助成を受けた翌年度の大会で、研究成果の発表を行う。また、助成による研究期間終了後、1年以内に『島嶼研究』に論説、研究ノート等を投稿する。
審査方法:日本島嶼学会研究助成選考委員会で選考する。
応募〆切 2026年5月15日(金)23時59分 厳守
申請書送付先 日本島嶼学会研究助成選考委員長 波多野 想sohatano@cs.u-ryukyu.ac.jp
以上
2025年度日本島嶼学会研究助成申請について
日本島嶼学会では、2022年度より競争的研究資金への応募が困難な環境にある正会員・学生会員を対象に研究資金を助成し、島嶼学の一層の発展を図ることを目的に、当面5年間の時限付き制度として、日本島嶼学会研究助成を行っています。以下の応募要領をご覧いただき、応募資格に該当し,助成を希望する方は申請してください。
日本島嶼学会 会長 小西 潤子
———————
2025年度 日本島嶼学会研究助成 応募要領
応募要領および申請書類(様式1~4)は、本記事末尾のリンクからダウンロードしてください。
日本島嶼学会研究助成(以下、研究助成という)の応募に当たっては、この要領に従って、申請書類(様式1~4)に必要事項を記入し、PDFファイルにして、選考委員長あてメールに添付して提出してください。
応募資格者:日本島嶼学会正会員・学生会員資格を1年以上有する者のうち、下記のいずれかに該当する者
①大学院生、ポストドクターなど、無期雇用の職に就いていない研究者
②正規・非正規雇用の在職者(教員・公務員・民間企業など)で、科学研究費の研究者番号を付与されていない者
③個人事業主やフリーランスで、保健・医療・芸術・地域振興・地域貢献などの実践活動に携わる者
助成額:応募1件あたり最高10万円(最大2件採択予定)
助成による研究期間:2025年10月1日から、2026年9月30日までの1年間
研究成果の公表:
助成を受けた翌年度の大会で、研究成果の発表を行う。また、助成による研究期間終了後、1年以内に『島嶼研究』に論説、研究ノート等を投稿する。
審査方法:日本島嶼学会研究助成選考委員会で選考する。
応募〆切 2025年5月15日(木)23時59分 厳守
申請書送付先 日本島嶼学会研究助成選考委員長 須山 聡 mars@komazawa-u.ac.jp
以上
会員のみなさま
日本島嶼学会理事会は、選考委員会の審査結果を受けて、下記1件を「2024年度日本島嶼学会研究助成」の採択候補といたしましたのでお知らせいたします(7月13日付け、理事会持ち回りにて承認)。
【応募者氏名(所属・職)】 堀本 雅章 (法政大学・沖縄文化研究所)
【研究課題名】沖縄県竹富町鳩間島における観光の特色と住民意識
【経費要求額】 10万円
【採択理由(案)】
長年の調査研究の延長線上に位置づけられる計画であり,手堅く堅実な手法に基づき,実現性が高いと評価できる。小島嶼が抱える諸問題を的確に捉えており,架橋を念頭に置くなど,島嶼学としての意義を体現している。住民の日常生活と観光の両面を等価に俯瞰している点も重要な観点である。
以上を総合的に判断して,本研究を助成対象として採択する。
【選考委員】
・委員長 須山 聡(副会長)
・委員 村上 和弘(理事)
・委員 山本 宗立(理事)
・委員 可知 直毅(参与)
【選考経過(予定を含む)】
3月 1日 学会HPにて応募要領公示(公募開始)
5月 15日 応募書類提出期限→5月31日まで延長
6月 16日 オンライン会議による選考
7月 3日 理事会に答申(メールによる持ち回り)
7月 13日 理事会にて選考結果の承認(メールによる持ち回り)
8月 30日 理事会正式承認
8月 31日 年次大会総会において選考結果の報告
以上
2024年度日本島嶼学会研究助成申請締め切り延長について
本年度の日本島嶼学会研究助成は、5月15日時点で応募者がいないため、締め切りを5月31日まで延長します。3月11日付の学会からのお知らせをご参照の上、応募資格に該当し,助成を希望する方は申請してください。
日本島嶼学会 会長 小西 潤子
*下記引用記事のタイトルをクリックすると元記事が表示されます。
*〆切を05/31までに延長しました(05/16追記)。
2024年度日本島嶼学会研究助成申請について
日本島嶼学会では、2022年度より、競争的研究資金への応募が困難な環境にある正会員・学生会員を対象に研究資金を助成し、島嶼学の一層の発展を図ることを目的に、当面5年間の時限付き制度として、日本島嶼学会研究助成を行っています。以下の応募要領をご覧いただき、応募資格に該当し,助成を希望する方は申請してください。
日本島嶼学会 会長 小西 潤子
————————–
2024年度 日本島嶼学会研究助成 応募要領
日本島嶼学会研究助成(以下、研究助成という)の応募に当たっては、この要領に従って、申請書類(様式1~4)に必要事項を記入し、PDFファイルにして、選考委員長あてメールに添付して提出してください。
*電子版の応募要領および申請書類(様式1~4)は、ページ末尾のリンクからダウンロードしてください。
・応募資格者:日本島嶼学会正会員・学生会員資格を1年以上有する者のうち、下記のいずれかに該当する者
①大学院生、ポストドクターなど、無期雇用の職に就いていない研究者
②正規・非正規雇用の在職者(教員・公務員・民間企業など)で、科学研究費の研究者番号を付与されていない者
③個人事業主やフリーランスで、保健・医療・芸術・地域振興・地域貢献などの実践活動に携わる者
・助成額:応募1件あたり最高10万円(最大2件採択予定)
・助成による研究期間:2024年10月1日から、2025年9月30日までの1年間
・研究成果の公表:
助成を受けた翌年度の大会で、研究成果の発表を行う。また、助成による研究期間終了後、1年以内に『島嶼研究』に論説、研究ノート等を投稿する。
・審査方法:日本島嶼学会研究助成選考委員会で選考する。
・応募〆切 2024年5月15日(水)23時59分 厳守
・申請書送付先 日本島嶼学会研究助成選考委員長 須山 聡 mars@komazawa-u.ac.jp
以上
日本島嶼学会研究助成に関する規則
(2022年10月22日制定、2024年3月9日一部改定)
1.日本島嶼学会研究助成は、競争的研究資金への応募が困難な環境にある者を対象に研究資金を助成するために、当面 5 年間(2022~ 2026年度)の時限付き制度として創設する。
2.応募資格者は、1年以上正会員(学生会員を含む)である者のうち、下記のいずれかに該当する者とする。
①大学院生、ポストドクターなど、無期雇用の職に就いていない研究者
②正規・非正規雇用の在職者(教員・公務員・民間企業など)で、科学研究費の研究者番号を付与されていない者
③個人事業主やフリーランスで、保健・医療・芸術・地域振興・地域貢献などの実践活動に携わる者
3.研究課題については、実践型や課題解決型の研究方法によるものも含むものとする。
4.助成額は、1件あたり最高10万円とし、研究期間は当該年度の10月1日から翌年9月30日までの1年間とする。
5.助成対象者は、日本島嶼学会において研究成果を公表する。
6.助成対象者の選考にあたって、日本島嶼学会研究助成候補者選考委員会(以下選考委員会という)を設ける。選考委員会は、理事会の合議により選ばれた本会の理事若干名で構成する。また、理事会が必要と認めた理事以外の正会員を委員に加えることができる。選考委員の任期は、通常総会の日または理事会が承認した日から翌年の通常総会の日までとするが、再任を妨げない。
7.選考委員会は応募者の中から候補者を選び、選考結果を理事会に報告する。
8.理事会は、選考委員会が選定した候補者について審議し、助成対象者を決定する。
9.助成件数は、原則として毎年2件以内とする。
10.助成対象者には、総会において研究助成決定通知書を授与する。
日本島嶼学会研究助成に関する細則
(2022年 10月22日制定)
1.助成対象者は、原則として翌年度の大会で、研究成果を発表する。また、助成期間終了後1年以内に『島嶼研究』に論説、研究ノート等を投稿する。
2.選考委員の選出にあたっては、学問分野やジェンダー比率に配慮する。
3.選考委員長は、選考委員の互選により選出する。
日本島嶼学会では、2022年度より、競争的研究資金への応募が困難な環境にある正会員・学生会員を対象に研究資金を助成し、島嶼学の一層の発展を図ることを目的に、当面5年間の時限付き制度として、日本島嶼学会研究助成を行っています。以下の応募要領をご覧いただき、応募資格者は申請してください。
日本島嶼学会 会長 可知 直毅
2023年度 日本島嶼学会研究助成 応募要領
日本島嶼学会研究助成(以下、研究助成という)の応募に当たっては、この要領に従って、申請書類(様式1~4)に必要事項を記入し、PDFファイルにして、選考委員長あてメールに添付して提出してください。
申請書送付先:日本島嶼学会研究助成選考委員長 小西潤子 konisij@okigei.ac.jp
*電子版の応募要領および申請書類(様式1~4)は、以下からダウンロードしてください。
2022年度日本島嶼学会事業として、競争的研究資金への応募が困難な環境にある正会員・学生会員を対象に研究資金を助成し、島嶼学の一層の発展を図ることを目的に、当面5年間の時限付き制度として、日本島嶼学会研究助成を創設することとなりました。以下の応募要領をご覧いただき、応募資格者は奮って申請してください。
日本島嶼学会 会長 可知 直毅
2022年度 日本島嶼学会研究助成 応募要領
*電子版の応募要領および申請書類(様式1~4)は、以下からダウンロードしてください。
日本島嶼学会研究助成(以下、研究助成という)の応募に当たっては、この要領に従って、申請書類(様式1~4)に必要事項を記入し、PDFファイルにして、選考委員長あてメールに添付して提出してください。
応募〆切 2022年5月15日(日)
申請書送付先 日本島嶼学会研究助成選考委員長 小西潤子 konisij@okigei.ac.jp
以上
公益財団法人りそなアジア・オセアニア財団が2021年度の調査研究助成を募集しています。
助成対象は、アジア・オセアニア諸国・地域に関する人文・社会科学分野の調査・研究活動や国際会議等の国際交流活動、出版等の啓発・広報活動です。
応募〆切は、2020年7月31日(必着)です。
詳しくは下記(同財団HP)でご確認ください。
https://www.resona-ao.or.jp/project/promotion_application.html